「突然ブレーカーが落ちて生産ラインが止まった」「漏電の原因がわからない」——工場の設備管理を担当されている方なら、こうした電気トラブルに頭を悩ませた経験があるのではないでしょうか。

工場における電気トラブルは、単なる「設備の不具合」では済まされません。生産ラインが1時間停止するだけで数十万〜数百万円の損失が発生することもあります。さらに深刻なケースでは、漏電による感電事故や、近隣施設まで停電させてしまう「波及事故」につながる可能性もあるのです。

しかし、ご安心ください。電気トラブルは、原因を正しく理解し、適切な予防策を講じることで、そのリスクを低減できます。

本記事では、工場で発生しやすい電気トラブルの原因から、緊急時の対応フロー、そして「二度と起こさない」ための予防策まで、工場管理者が知っておくべき情報を詳しく解説します。「今まさにトラブルが起きている」という方も、「将来のリスクに備えたい」という方も、ぜひ最後までお読みください。

工場の電気トラブルはなぜ危険なのか｜原因と経営リスク

電気トラブルを「たまたま起きた設備の故障」と軽視していませんか？実は、工場の電気トラブルは経営に直結する重大なリスクです。まずは、工場特有の電気トラブルの原因と、それが経営に与える影響を正しく理解しましょう。

漏電が起きる3つの原因｜絶縁劣化・水濡れ・機器老朽化

漏電とは、本来流れるべき経路以外に電気が漏れ出してしまう現象です。工場で漏電が発生する主な原因は、以下の3つです。

特に注意が必要なのは、設置から15年以上経過した設備です。この時期を境に、絶縁不良のリスクが高まる傾向があります。「まだ動いているから大丈夫」という判断は危険です。見た目には問題なくても、内部で劣化が進行しているケースは少なくありません。

漏電のメカニズムを簡単に説明すると、正常な状態では電気は電線の中だけを流れますが、絶縁体が劣化すると電気が外部に漏れ出します。この漏れた電気が金属部分や人体に流れると、感電事故や火災の原因となるのです。

停電を引き起こす原因｜過負荷・配線ショート・外部要因

工場の停電には、大きく分けて「内部要因」と「外部要因」があります。

内部要因による停電

外部要因による停電

• 落雷による送電線への影響
• 自然災害（台風、地震など）
• 電力会社側のトラブル

「最近、ブレーカーが落ちることが増えた」という場合は要注意です。これは設備の容量不足や、キュービクル・分電盤の劣化を示すサインかもしれません。特に、設備を増設した後にブレーカートリップが頻発するようになった場合は、電力容量の見直しが必要です。

電気トラブルが招く3つの経営リスク

電気トラブルは、企業経営に以下のような深刻な影響を及ぼします。

1. 生産ライン停止による売上損失

工場の停電は、生産ラインの停止に直結します。業種や規模にもよりますが、1時間あたり数十万〜数百万円の損失が発生するケースは珍しくありません。

電気設備のトラブルが長期化すると、年間で数千万〜数億円規模の損失に及ぶケースもあります。これは、生産停止による直接的な損失だけでなく、納期遅延による違約金、顧客からの信用失墜なども含めた金額です。

食品工場の場合は、冷蔵・冷凍設備の停止による原材料や製品の廃棄ロスも加わり、被害はさらに拡大します。

2. 漏電・感電事故による人的被害

漏電は、従業員の感電事故につながる危険性があります。感電災害は他の労働災害に比べて致死率が高く、100mAの電流が体内を流れると心室細動が発生し、極めて危険な状態に陥ります。

万が一、死亡事故が発生した場合、どれだけお金を払っても解決することはできません。労災認定、損害賠償、企業イメージの低下など、金銭では測れない問題を招くリスクがあるのです。

3. 波及事故による近隣施設への影響

高圧受電設備（キュービクル）でトラブルが発生すると、**同じ配電線から電気を受けている近隣施設まで停電させてしまう「波及事故」**を引き起こす可能性があります。

波及事故が発生すると、自社の被害だけでなく、近隣の工場や店舗、病院などに多大な迷惑をかけることになります。損害賠償を請求されるケースもあり、企業としての信用は大きく損なわれます。

波及事故の最大の要因は「設備の自然劣化」です。詳しくは「キュービクルの波及事故とは？原因や事例、予防方法などを解説」で解説していますので、あわせてご覧ください。

電気トラブル発生時の初動対応フロー｜慌てずに行動するために

電気トラブルが発生したとき、最初の10分の行動が被害の拡大を左右します。ここでは、工場管理者が知っておくべき初動対応の手順を解説します。緊急時にこのページを見ながら対応できるよう、フローチャート形式でまとめました。

最優先は人命・安全の確保

電気トラブルが発生したら、まず何よりも従業員の安全確保を最優先してください。

初動対応チェックリスト

•  感電の危険がある場所への立ち入りを禁止する
•  非常口・避難経路を確認する
•  負傷者がいないか確認する
•  負傷者がいる場合は、二次災害に注意しながら救助・応急処置を行う
•  必要に応じて119番通報する

絶対にやってはいけないこと

感電している人を発見した場合、素手で直接触れてはいけません。救助者も感電してしまう危険があります。まず電源を遮断するか、乾いた木の棒やゴム製品など絶縁体を使って被災者を電源から引き離してください。

「復旧を急ぐあまり安全確認を怠った結果、二次災害が発生した」という事例は少なくありません。どれだけ生産ラインの停止が気になっても、人命が最優先です。

影響範囲の把握と原因の切り分け

安全が確認できたら、次にトラブルの影響範囲を把握します。

確認すべきポイント

「外部要因」か「内部要因」かを切り分ける

停電が発生した場合、まず「電力会社側の問題か、自社設備の問題か」を切り分けることが重要です。

1. 近隣施設の状況を確認する
   隣接する建物や工場も停電しているなら、電力会社側のトラブルの可能性が高い

2. 電力会社に問い合わせる
   管轄の電力会社に連絡し、送電状況を確認する

3. 自社キュービクルを確認する
   電力会社側に問題がなければ、自社の受電設備（キュービクル）や分電盤を確認する

記録を残すことを忘れずに

トラブル発生時の状況は、できるだけ詳細に記録しておきましょう。発生時刻、発見時の状況、異常の内容などをメモし、可能であれば写真も撮影してください。これらの記録は、原因究明や保険申請、再発防止策の検討に役立ちます。

無理に復旧させようとしない｜二次災害を防ぐ

原因が特定できない状態で復旧を試みると、二次災害や設備の損傷を招く危険性があります。

やってはいけない行動

• ブレーカーを何度も上げ直す
• 原因不明のまま電源を入れる
• 高圧設備（キュービクル）に触れる
• 資格のない人が配線をいじる

特に、ブレーカーを上げてもすぐに落ちる場合は、絶対に繰り返さないでください。これは回路のどこかに重大な異常があるサインです。無理に復旧させようとすると、設備の損傷や火災につながる恐れがあります。

漏電箇所を特定するブレーカーの操作手順

漏電ブレーカーが落ちた場合、以下の手順で漏電箇所を切り分けることができます。ただし、この方法は低圧設備（分電盤）に限ります。高圧設備（キュービクル）には絶対に触れないでください。

漏電箇所の特定手順

この方法で原因箇所を特定できたら、その回路に接続されている機器や配線に問題がある可能性が高いです。ただし、原因の特定と修理は専門業者に依頼することをおすすめします。

クランプメーターやメガテスター（絶縁抵抗計）を使った詳細な調査は、電気工事士の資格を持つ専門家が行う必要があります。

自社対応と専門業者への依頼｜判断基準を明確にする

電気トラブルが発生したとき、「どこまで自社で対応していいのか」「いつ専門業者を呼ぶべきか」の判断に迷うことがあるかもしれません。ここでは、その判断基準を明確にします。

自社で確認・対応できる範囲

以下の作業は、特別な資格がなくても実施できます。

自社で対応可能な作業

• ブレーカーの状態確認（ONかOFFか、トリップしているか）
• 影響範囲の把握（どのエリアが停電しているか）
• 分電盤での漏電チェック（前述の手順）
• 設備の外観確認（異音、異臭、発熱、煙の有無）
• 状況の記録（時刻、発見状況、写真撮影など）

絶対にやってはいけないこと

• 高圧設備（キュービクル）に触れる
  キュービクルは6,600Vという高電圧を扱う設備です。感電すれば命に関わります。扉を開けることすら危険ですので、絶対に触れないでください。

• 配線の修理や接続作業
  電気工事士の資格がない人が配線工事を行うことは法律で禁止されています。

• 濡れた手や濡れた場所での作業
  水は電気を通しやすいため、感電リスクが高まります。

迷わず専門業者に依頼すべき4つのケース

以下の状況では、自己判断で対応せず、すぐに専門業者に連絡してください。

「様子を見る」という判断が被害を拡大させることも

「とりあえず動いているから様子を見よう」という判断が、結果的に被害を拡大させるケースは少なくありません。特に、異音や異臭がある場合は、火災につながる前兆である可能性があります。早めの対応が、被害を最小限に抑えるポイントです。

緊急時の連絡先を事前にリスト化しておく

電気トラブルは、夜間や休日に発生することも珍しくありません。いざというときに慌てないよう、以下の連絡先を事前にリスト化しておくことをおすすめします。

• 契約している電気保安協会の連絡先
• 24時間対応可能な電気工事業者
• 電力会社の緊急連絡先
• 消防署（119番）

二度と起こさないための予防策｜定期点検と設備更新

電気トラブルは「起きてから対応」では手遅れになることも多いです。ここでは、トラブルを未然に防ぐための予防策と、設備更新のタイミングについて解説します。

「予防にコストをかけるのはもったいない」と思われるかもしれません。しかし、先ほどお伝えしたように、電気トラブルによる損失は年間数千万〜数億円に及ぶこともあります。予防にかけるコストは、そのリスクを回避するための「保険」と考えてください。

年1回の定期点検で防げるリスク

キュービクルや分電盤は、年1回以上の定期点検が推奨されています。点検では、以下のような項目を確認します。

定期点検で発見できる異常

点検は「事故を防ぐ」だけでなく「責任の所在を明らかにする」役割も

ある工場では、作業中に突如スパーク音が発生して敷地内が停電しました。しかし、4か月前の年次点検では問題がなかったことが記録されていたため、数日前の落雷が原因であると判明し、保険が適用されました。

このように、定期点検の記録は、いざという時に「点検不備ではない」ことを証明する重要な証拠となります。

キュービクルの保安点検は法律で義務付けられています。詳しくは「キュービクルは保安点検が義務！点検内容や法律、費用などを解説」をご覧ください。

全部交換は不要？部品交換でコストを抑える設備更新

キュービクルは、設置から15〜20年が更新の目安とされています。しかし、「更新」と聞くと「全部交換で数百万円かかる」というイメージを持たれる方も多いのではないでしょうか。

実は、全体交換が必要なケースは少なく、劣化した部品のみの交換でコストを抑えられる場合も多いのです。

部分更新のメリット

トップランナー変圧器への交換で電気代も削減

2014年以降の省エネ基準に適合した「トップランナー変圧器」に交換すると、2006年以前の変圧器と比べて約30〜50%の省エネ効果が見込めます。更新費用を電気代削減で回収できるケースもあるため、単なる「コスト」ではなく「投資」として検討する価値があります。

トップランナー制度について詳しくは「トップランナー制度とは？対象機器や制度適合のメリットも解説！」で解説しています。

「うちの設備は大丈夫？」と気になったら

設備の老朽化が気になる方は、まずは専門業者に相談してみてください。現状の設備を診断し、本当に更新が必要な部品と、まだ使える部品を見極めた上で、最適なプランを提案してもらえます。3〜5年の中期計画で段階的に更新すれば、予算の負担も分散できます。

停電不要・低コストで実施できる非常用発電機の点検

非常用発電機は、停電時にスプリンクラーや非常用照明、エレベーターなどを動かすための重要な設備です。消防法・建築基準法により、定期的な点検が義務付けられています。

点検を怠ると、いざという時に発電機が動かず、人命に関わる事態を招く恐れがあります。

負荷試験は「実負荷試験」と「擬似負荷試験」の2種類

※料金は目安です。案件の内容・規模により変動します。

擬似負荷試験なら、停電させずに負荷試験が可能

擬似負荷試験（模擬負荷試験）は、建物内の設備ではなく、専用の試験装置に電気を供給して発電機の性能を確認する方法です。停電が不要なため、営業を止めることなく試験を実施できます。

実負荷試験と模擬負荷試験の違いについては、「実負荷試験と模擬負荷試験の違いとは？非常用発電機の点検周期も解説」で詳しく解説しています。

点検の周期と法令義務

非常用発電機の負荷試験は、原則として年1回の実施が求められます。ただし、一定の条件を満たせば6年に1回に延長することも可能です（予防的保全策を毎年実施した場合など）。

法令の詳細については「非常用発電機の負荷試験とは？6年周期の条件や法改正の内容も解説」をご参照ください。

設備更新で見落としがちな法令義務と届出

キュービクルや非常用発電機の更新・設置には、各種届出が必要です。見落としがちな法令義務をまとめました。

主な届出・手続き

届出を怠ると、法令違反となるだけでなく、万が一事故が発生した場合に責任を問われる可能性もあります。設備更新の際は、専門業者に届出関係も含めて相談することをおすすめします。

信頼できる電気工事業者を選ぶ3つのポイント

電気トラブルの対応や予防点検を依頼する業者選びは、とても重要です。「安いから」という理由だけで選んだ結果、後悔するケースは少なくありません。ここでは、失敗しない業者選びのポイントを解説します。

高圧設備への対応力があるか確認する

工場のキュービクルは**高圧設備（6,600V）**です。一般家庭の電気工事とは異なり、第一種電気工事士の資格を持つ技術者でなければ工事ができません。

業者を選ぶ際は、以下の点を確認しましょう。

確認すべきポイント

• 第一種電気工事士が在籍しているか
• 高圧設備（キュービクル）の施工実績があるか
• 工場や大規模施設での施工経験があるか

「見積もりが安かったから依頼したら、高圧設備に対応できず、結局別の業者を探し直すことになった」というケースもあります。最初から高圧設備に対応できる業者を選ぶことで、二度手間を防げます。

見積もりだけでは分からない3つの落とし穴

見積もり金額だけで業者を比較すると、以下のような「落とし穴」に気づかないことがあります。

落とし穴1：追加費用が発生しやすい見積もり構造

「基本料金は安いが、現場調査費、出張費、材料費などが別途かかる」というケースがあります。最終的な総額を確認せずに契約すると、予想外の出費につながることも。

落とし穴2：アフターフォロー体制の不備

工事完了後に不具合が発生した場合、無償で対応してもらえるかどうかは重要なポイントです。保証期間や保証内容を事前に確認しておきましょう。

落とし穴3：緊急時の対応力

電気トラブルは、いつ発生するか分かりません。24時間対応可能か、休日でも連絡がつくかなど、緊急時の対応力も確認しておくと安心です。

実績・保証・対応エリアで比較する

信頼できる業者を選ぶための3つの基準をまとめました。

複数社から見積もりを取り、これらのポイントを比較検討することをおすすめします。「安さ」だけでなく、長期的に付き合える信頼できるパートナーを見つけることが大切です。

まとめ｜電気トラブルは予防と早期対応がカギ

本記事では、工場の電気トラブルについて、原因から緊急時の対応フロー、予防策、業者選びのポイントまで解説しました。

本記事のポイント

• 電気トラブルは「設備の問題」ではなく「経営リスク」。生産停止、感電事故、波及事故など深刻な影響を及ぼす
• 緊急時は「人命最優先」。無理に復旧させず、専門業者に依頼する判断が重要
• 予防の基本は「定期点検」と「計画的な設備更新」。15年以上経過した設備は特に注意
• 業者選びは「安さ」だけでなく、実績・保証・対応力で比較する

電気トラブルは「起きてから」では遅いのです。本記事で解説した内容を参考に、自社の設備状況を見直していただければ幸いです。

「設備が古くて不安」「点検を長らくしていない」という方は、早めに専門業者へご相談ください。 現状を診断し、必要な対策と費用感を把握するだけでも、安心につながります。

キュービクルの保守点検や更新工事、非常用発電機の負荷試験についてお困りの方は、お気軽にお問い合わせください。現状の設備を診断し、コストを抑えた最適なプランをご提案いたします。